2月10日（火）
今日のスマホ同好会 Zoom セミナーは予定通り開催され、9名が参加しました。
フランス・パリで日本人高齢者向けに月に一回パソコン・スマホ・ビザ・年金等に関する支援をされている浦部氏の活動や、我々の英国での日本人高齢者向けのスマホ・終活関連の活動をお互いに紹介し、今後コラボをして行く事としました。
その後、クレジットカードや日本のSuica等のスマホ決済は、インターネット回線の有無やSIMは関係無く決済出来る事、特に日本のSuicaは電車・バス・地下鉄・コンビニ・自動販売機・その他一般の販売店の多くでもキャッシュレスで利用出来て大変便利である事、Gmailの同じ表題のメールを纏めて表示するスレッド機能の有効・無効化の方法等について情報共有しました。
2月３日（火）
今日のスマホ同好会 Zoom セミナーは予定通り開催され、10名が参加しました。
第一部のスマホ関係では、日本の携帯電話は、Hanacellが英国でも契約出来て、日本のSIMを英国の住所に郵送してくれ、日本で利用した時以外は費用が掛からず便利である事、Mobile Wi-Fi Rentalはお薦めか否か等を情報交換しました。
第二部の一般関係では、英国と日本は租税条約を締結しており、不動産譲渡所得税は、原則源泉地国課税で、居住地国課税では無い事、今日本では衆議院議員選挙で２月８日が投票日で、在外選挙制度の説明、日本の戸籍に振り仮名を追記する制度、住民票・住民税・社会保険料の支払い、英国のNHS・MyChartのアプリ等について情報共有しました。
1月20日（火）
今日のスマホ同好会 Zoom セミナーは予定通り開催され、12名の方が参加しました。
第一部のスマホ関係では、Gmailでは、同じタイトルのメールをタグ付けしたり、しなかったり設定する事が可能である事、Microsoft Co-Pilotとは、Apple FaceTimeはアップルIDを所有している人同士がインターネット回線を利用して無料で音声・ビデオ通話が出来る事等について、Q&Aを行いました。
第二部の一般関係では、日本の衆議院は1月23日解散・1月27日総選挙告示・2月8日投票日で、高市首相の信任・積極財政・物価高対策・外国人移民問題・安全保障・経済保障等が争点となる事、海外在住者の在外投票制度、別名併記リーフレット、日本の戸籍の氏名に振り仮名が追記される事、先回日本一時帰国された方が戸籍の氏名の振り仮名の手続きをした時の渋谷区役所の対応が大変親切で有った事等について情報共有しました。
1月13日（火）
今日のスマホ同好会 Zoom セミナーは予定通り開催され、12名の方が参加しました。
第一部のスマホ関係では、Apple iPhone・Windows PCを持っている方が、Apple iPadの購入を検討しているが、価格が高く迷っている事、iPadはiPhoneより画面が大きく、Windows PCより持ち歩き易く、それを便利だと思われる方にはお薦めである事、Apple製品は他社より高価格で有るが、OS Operating Systemの有効期間が他社と比較して長く、長期間使用出来るメリットが有り、更にApple Storeも主要都市に有って便利である事、スマホのアプリは自動更新が良いか手動更新が良いか等について、Q&Aを行いました。
第二部の一般関係では、英国のILR永住権を保持している人でeVisaを申請しなくとも英国のeGateで何の余分な時間も掛からずに入国出来ている事、昨年5月から日本の戸籍上の氏名に振り仮名が付く事になり、海外在住者はどの様な手続きが必要か、昨年5月から海外在住者でマイナンバーが付与されている人はマイナンバーカードが申請出来る様に成った事、ケガや病気に対する医療的な処方に加えて精神的な悩みに対するSocial Prescribing 社会的処方等について情報共有しました。
1月6日（火）
2026年初めてのスマホ同好会 Zoom ミーティングは予定通り開催され、最近では最多の18名が参加しました。
英国在住7年で地方に住まわれている方が、中々英語が上達しなくてどうしたら良いかと言うお悩みに、地元のボランティアグループに参加したり、Councilの英語クラスへの参加、英語がネイティブの友人・知人を作る事、AIの英語アプリの活用等の提案がありました。更に北ウェールズに住まわれている方のWelsh語の学習の難しさ、Welishの人の優しさについてのお話もありました。
第一部のスマホ関係では、AppleのiCloudの無料の5GBを超えると次のレベルでは50GBまでの有料プランに移行出来る事、AppleのFaceTimeは、例え携帯電話番号を知らなくともお互いがApple IDを持っていればインターネット環境さえあれば、世界中で無料で通話出来る事を情報共有しました。更に、日本には日本の税務上の居住者で毎年12月31日時点で海外に金融資産・動産・不動産等の合計が5,000万円以上ある人は、居住地の税務署にその詳細を申告する国外財産調書制度が有るが、英国にはその様な海外資産を申告する制度は無い事を情報共有しました。
第二部の一般関係では、2014年にOECD 経済開発協力機構が提唱したCRS Common Reporting Standard共通報告基準に今では世界120以上の国が参加して、お互いの国の税務当局が非居住者の金融情報を交換しており、皆さんは海外の所得も含めて正しく申告・納税する事の大切さを再認識しました。